マイホームの購入を考え始めると、物件価格ばかりに目が向きがちですが、実は住宅を購入する際には「諸費用」と呼ばれるさまざまな費用も必要になります。
前回は住宅ローンについての記事を投稿したので、今回はローン以外の部分にも焦点を当ててみましょう。
住宅購入にかかる諸費用とは?
諸費用とは、物件価格以外に必要となる費用の総称です。
住宅ローンを利用する場合や、購入する物件の種類(新築・中古、マンション・戸建て)によって金額は異なりますが、一般的には物件価格の5〜10%程度を目安に考えておくと安心です。
例えば、3,500万円の住宅を購入する場合、諸費用は約175万円〜350万円程度かかるケースがあります。
あくまで一例ですので、実際の市況やお客様1人1人のご状況に応じて変動するものという点に留意してください。
主な諸費用にはどんなものがあるの?

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仲介手数料
不動産仲介会社を通じて住宅購入する場合に発生する費用です。
これは契約が成立した場合にのみ発生します。
物件探しや契約手続きなどの仲介を行った報酬としていただくものです。
印紙税
売買契約書や住宅ローン契約書に貼付する印紙代です。
契約金額に応じて金額が決まり、収入印紙を貼付して納税します。
登記費用
住宅を購入した際には、所有権移転登記や抵当権設定登記などの手続きが必要になります。
これらの手続きは司法書士へ依頼することが一般的です。
住宅ローン関連費用
住宅ローンを利用する場合は、
- 融資事務手数料
- 保証料(金融機関による)
- 団体信用生命保険(プランによる)
などが必要になる場合があります。
火災保険・地震保険
住宅を購入したら、多くの場合で火災保険への加入が必要です。
万が一の災害に備え、地震保険へ加入する方も多くいらっしゃいます。
固定資産税・都市計画税の精算金
中古住宅を購入する場合は、引渡し日を基準に固定資産税などを売主様と日割りで精算することがあります。
諸費用も住宅ローンに組み込める?
金融機関によっては、諸費用も住宅ローンに含めて借りられる商品があります。
自己資金を抑えられるメリットがありますが、その分借入額が増えるため、毎月の返済額や総返済額も変わります。
無理のない返済計画を立てることが大切です。
住宅購入では、物件価格だけを基準に予算を決めてしまうと、
「諸費用のことを考えていなかった…」
というケースも少なくありません。
例えば、4,000万円まで住宅ローンを借りられる場合でも、諸費用が必要になることを考えると、物件価格は少し余裕を持って検討することをおすすめします。
資金計画を立てる際は、物件価格だけでなく、諸費用も含めた総予算で考えることが大切です。
<よくある質問>
Q. 諸費用は現金で支払う必要がありますか?
現金で用意するケースが一般的ですが、金融機関によっては住宅ローンに組み込める場合もあります。
詳しくは事前に確認しておきましょう。
Q. 新築と中古では諸費用は違いますか?
はい、異なります。
例えば、中古住宅では仲介手数料が発生することがありますが、新築住宅では不要なケースもあります。
一方で、どちらも登記費用や保険料などは必要になります。
Q. 諸費用はいつ支払いますか?
契約時や引渡し前後など、費用によって支払うタイミングが異なります。
事前にスケジュールを確認しておくと安心です。
住宅購入では、物件価格以外にもさまざまな諸費用が必要になります。
主な諸費用は次のとおりです。
- 仲介手数料
- 印紙税
- 登記費用
- 住宅ローン関連費用
- 火災保険・地震保険
- 固定資産税などの精算金
住宅購入を成功させるためには、物件価格だけではなく、諸費用も含めた資金計画を立てることが重要です。
「自分の場合はどのくらい諸費用がかかるの?」「住宅ローンと合わせて無理のない予算を知りたい」とお考えの方は、お気軽にご相談ください。
スリーエイトでは、お客様一人ひとりのライフプランに合わせて、安心して住宅購入を進められるようサポートいたします。


